会社概要
                日本データパシフィックは1985年の創立以来、教育システム・ソフトウェアの開発、販売に従事してまいりました。教育分野に情報技術を利用することにより、教育効果の向上、教育機会の拡大、教育コストの低減など、従来の教育手法では実現できなかった効果が期待できる分野が数多くあります。また、インターネットを利用することにより「いつでも、どこでも、自分のペースで」という学習環境が実現しつつあります。
                教育分野においては、今後の教育のための新しい取り組みが数多く行われており、到底自社の知見だけは追いつくことができません。 特に現代の教育にかかせない存在となったeポートフォリオはその最たる例と言えるでしょう。
                今後も日本データパシフィックは、お客様からも学ばせていただきながら日々成長し、製品に反映させることで教育分野の発展に貢献してまいります。
              
| 会社名 | 日本データパシフィック株式会社 | 
|---|---|
| 英語名 | DATA PACIFIC (JAPAN) LTD. | 
| 所在地 | 
                        本社 〒186-0002 東京都国立市東1-4-15 国立KTビル7F | 
| 電話 | 042-573-6721 (受付時間 平日9:00〜17:30) | 
| 登録番号 | T7012401003912 | 
| 代表取締役社長 | 平 治彦 | 
| 設立 | 1985年4月23日 | 
| 資本金 | 35百万円 | 
| 売上高 | 480百万円(2024年度) | 
| 従業員数 | 30名 | 
| 取引銀行 | 三井住友銀行 立川支店 | 
| 所属学会(賛助会員) | 
                   大学ICT推進協議会(AXIES)、 eポートフォリオによる学修成果の可視化コンソーシアム、CIEC、ホトニクスワールドコンソーシアム(PWC)、初年次教育学会(JAFYE)、日本リメディアル教育学会(JADE)、日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)、日本情報科教育学会(JAEIS)、国際ICT利用研究学会 | 
| アクセス | JR「国立駅」南口より徒歩1分。国立KTビル「7階」です。 | 
沿革
| 1985年 | 海外のコンピュータソフトメーカーの対日進出コンサルティングを主な業務として、日本データパシフィック株式会社が設立されました。 | 
|---|---|
| 1986年 | タイピング練習ソフト“TypeQuick”の開発元であるオーストラリアTypequick社の日本代表となりました。 | 
| 1994年 | オーストラリアTypequick社と代理店契約を締結し、“TypeQuick”の国内発売元となりました。 | 
| 1997年 | 国内で流通しているソフトウェア・プロダクトの中で、年間を通じて最も優秀なものとしてTypeQuickの「キワラのタイピングアドベンチャー」が第9回ソフトウェアプロダクトオブザイヤー’97 を受賞しました。 | 
| 1997年 | インターネット利用教育(e-Learning)システムの販売を開始しました。 | 
| 2001年 | 自社開発のe-Learningシステム“WebClass”の発売を開始しました。 | 
| 2002年 | e-Learning用コンテンツの制作、販売を開始しました。 | 
| 2010年 | クラウド環境によるe-Learning教材、TypeQuickの提供を開始しました。 | 
| 2013年 | 代表取締役、吉田覚が会長に就任し、新たに平治彦が代表取締役に就任しました。 | 
| 2014年 | 学習者のeポートフォリオ活動を支援し、学びの質向上に貢献するWebClassの「eポートフォリオコンテナ」が第11回日本e-Learning大賞eポートフォリオ賞を受賞しました。 | 
| 2017年 | 東京都調布市にWebClassの開発拠点「調布ベース」を開設しました。 | 
| 2019年 | e-Learningシステムとして「WebClassクラウドサービス」の提供を開始しました。 | 
| 2021年 | 会長、吉田覚が退任しました。 | 
事業内容
TypeQuick事業部
タイピング練習ソフト“TypeQuick”の学校・企業向けの商品を発売しております。特に学校分野では全国約200の大学等で採用されており、年間6万5千人以上(弊社推定)のユーザーを獲得しております。
教育システム事業部
                インターネット利用教育e-Learningシステムやコンテンツを開発・販売するとともに、ユーザーへのサポート業務を行います。
                大学・短期大学・専門学校を主な販売先とします。全国約150の大学、短大等への導入実績があります。
              
 教育システム情報学会(JSiSE)
 教育システム情報学会(JSiSE)